【知らないと損する】誰でも知ってるあの大企業がNFTに次々に参入

ポイント

最近スターバックスやAmazonがNFTを始めるってニュースで知ったけどNFTってなに？何が起きてるの？

スターバックスやAmazonだけではありません！

本当にたくさんの企業がNFTやWeb3に参入しています。

Amazon・・・4月24日にNFTプラットフォームを開始か
スターバックス・・・3月10日に2,000個限定のNFTコレクションである『The Siren Collection』を発売
ソフトバンク・・・NFT＋メタバースで新サービスの『NFT LAB』開始
KDDI・・・3月7日にNFTやメタバースを身近にするサービス、aU(アルファユー)のサービス開始
日本航空（JAL）と博報堂・・・2月から地域の特別な体験を提供するNFT『KOKYO NFT』の実証実験を開始
ミズノ・・・２月24日～3月31日までデジタルアート『MIZUNO NFT COLLECTION』をOpenSeaでオークション販売

なぜこれだけの大企業がNFT（偽造できないデジタルデータ）に参入するのでしょう？

理由として以下の2点が挙げられます。

SBT(譲渡不可能なNFT、経歴を表すトークン)によりNFTを投機ではなく証明書としての使用するビジネスに可能性を感じている
NFTは仮想通貨を使うので企業にとってはハードルが高い。しかし、金融機関が参入を始めているため安心感がある。

今回の記事は大手企業のNFTは一体どういうものなのか。

また何故NFTに参入するのかを詳しく解説します。

今回の記事の内容

AmazonのNFTプラットフォーム
スターバックス『The Siren Collection』
ソフトバンク『NFT LAB』
KDDI『αU』
日本航空（JAL）と博報堂『KOKYO NFT』
ミズノ『MIZUNO NFT COLLECTION』
大企業がNFTに参入する理由
まとめ

関連記事：最初にこれだけは知っておきたいNFT用語

NFT等のWeb3と呼ばれる産業は成長産業です！

今後更にWeb3.0に流れていくお金は増え続けています。

今年は昨年の倍以上の金額がWeb3のスタートアップに投資されることになりそうです。

Web3の成長は極めて大きく、インターネットに匹敵するという考えがベンチャー投資家の間で広がっています。

日本の仮想通貨保有者は約120万人、NFTの保有者は更に少なく約1.5万人・・・

日本人の1万人に1人しかWeb3.0に触れていないレベルです！

記事によって見解がまちまちなんですが、日本の仮想通貨保有者は少なくとも全人口の1％（120万人）ほど存在しているようです。

NFTの参加人口は1.5万人と言われていますから、仮想通貨保有人口の更に1％という極小市場。

これがイノベーター中のイノベーターと言われる所以です。

— ぼくの│NFT×仮想通貨© (@Investor_bokuno) January 26, 2023

今すぐNFTを始めなければ機会損失になってしまいます！

専門用語ばかりでハードルが高く感じますが

NFTを始めるのは決して難しいことではありません。

私は昨年からNFTを始めましたが

ITの知識0のど素人でも問題なくできています。

これまで散々「日本はヤバい！」等と情報が流れているのに、

実際に行動に移せる人は5％以下だと言われています。

自ら動かなければ取り残されてしまう時代になっているのに！

今から動けば全然余裕！

こちらの記事でNFTを買うところまでを画像付きで解説しているので参考に始めましょう！

AmazonのNFTプラットフォーム

4月24日にNFTプラットフォームをリリースする可能性があると海外メディアThe Big Whaleが報じました。

🚨 Exclusive Scoop by The Big Whale@Amazon will launch it's own NFT platform named "Amazon Digital Marketplace" in the U.S on April 24 !

Read our exclusive story to know which blockchain will be used as well as all the technical details 👇https://t.co/RDLveFWaU3

— The Big Whale 🐳 (@TheBigWhale_) March 6, 2023

始めは15のNFTコレクションの売買が可能でフィジカルの商品と紐づいています。

自社のプラットフォームでゲームを提供してNFTを獲得できる計画を建てています。

AmazonがNFTに参入するとどうなる？

Amazonのアクティブユーザーは全世界で約3億1000万人に上るといわれています。

Amazonが参入することにより、NFTや仮想通貨を嫌悪していた人達が参入してくるのは間違いないでしょう。

Amazonは、将来的に仮想通貨での決済を検討しており、仮想通貨・NFT業界がより大きく成長することは間違いありません。

スターバックス『The Siren Collection』

スターバックスはNFTを活用した新サービス「Starbucks Odyssey」を開始しました。

このサービスでは、スターバックスの商品を購入するとNFTのデジタルスタンプが手に入ります。

このスタンプは商品と交換できるだけでなく、体験や特典というユーティリティも！

体験や特典には3つのレベルがあり、レベルが上がるほど豪華な体験や特典がもらえます。

このサービスは現在アメリカでβ版として実施されており、今後は日本も開始する可能性は十分考えられます！

ソフトバンク『NFT LAB』

『NFT LAB』とは、2023年3月7日に開設した、XR（クロスリアリティ）コンテンツが楽しめるNFTのオンラインストアです。

※XRコンテンツとは、AR（拡張現実）やVR（仮想現実）などの略称をまとめたもの

具体的には、アイドルや女子プロレスなどの人気コンテンツのデジタル3Dフィギュアや動画などを購入できます。

購入したNFTは、スマートフォンやタブレットなどでAR表示したり、メタバース内で自分のアバターに着せたりすることができます。

また、第1弾企画としてソフトバンク取扱店に来店すると「なにわ男子」の限定NFTを無料で入手できるキャンペーンも実施しています。

KDDI『αU（アルファユー）』

αUとは、KDDIが始動した新しいサービスの総称です。

αUは以下の4つのサービスがあります。

αU market：デジタルアート作品（NFT）を購入・販売できるマーケットプレイス
αU wallet：デジタルアート作品（NFT）や仮想通貨を管理できるお財布
αU live：ライブ配信やコミュニケーションが楽しめるサービス
αU metaverse：仮想空間や世界を体験・創造できるサービス

αUはKDDIが2030年に向けたありたい姿「つなぐチカラを進化させ、誰もが思いを実現できる社会をつくる」を実現するための取り組みです。

KDDIは2026年までに1000億円以上を投じてαUプロジェクトを推進していく予定です。

日本航空（JAL）と博報堂『KOKYO NFT』

『KOKYO NFT』は日本各地の特別な体験を提供するNFTを販売します。

例えば、三重県鳥羽市では、「伊勢志摩サミット」開催時に使用されたヘリポートや「鳥羽水族館」でのバックヤード見学などがNFTとして提供され、

これらのNFTを購入した人は、ユーティリティとして実際に現地で体験できます。

狙いとしてはインバウンドを中心とする訪問者が、旅行前後において地域との関係性を長期継続できる仕組みを構築しながら、

関係人口（地域に関心や愛着を持つ人々）を増やし新たな地域づくりを目指しています。

ミズノ『MIZUNO NFT COLLECTION』

MIZUNO NFT COLLECTIONでは、ミズノがサポートしてきたスポーツやアスリートをテーマにしたデジタルアートを販売しています。

例えば、柔道では、世界大会で活躍した日本代表選手たちの力強いシーンをアーティストRYOKKE DRAWが描いた作品があります。

MIZUNO NFT COLLECTIONは、スポーツとアートと暗号資産を結びつけることで、幅広い人々の興味を集めることを目指しています。

ミズノはスポーツやアスリートへの敬意や想いをNFTという形で伝えることで、世界中の人々に永く愛されるブランドであり続けることを目指しています。

大企業がNFTに参入する理由

理由としては以下の2点が挙げられます。

SBT(譲渡不可能なNFT、経歴を表すトークン)によりNFTを投機ではなく証明書としての使用するビジネスに可能性を感じている
NFTは仮想通貨を使うので企業にとってはハードルが高い。しかし、金融機関が参入を始めているため安心感がある。

詳しく解説していきます。

SBTにビジネスの可能性を感じている

SBTとは譲渡が不可能で経歴を表すトークンです。

SBTを使えば商品やサービスの品質や安全性を証明し、信頼性や透明性を高める

方法としては、以下の3点のような例が考えられます。

企業が自社製品の品質保証書や認証書などをブロックチェーン上に記録し、消費者に提供することで、偽造や改ざんを防げる
個人が自身のスキルや経歴などをブロックチェーン上に記録し、雇用者や取引相手に提供することで信頼関係を構築できる
団体が自身の活動内容や財務状況などをブロックチェーン上に記録し、寄付者や支援者に提供することで透明性や説明責任を高める

以上のように、SBTはNFTよりも強固な所有権とプライバシー保護を実現することで、商品やサービスの品質や安全性の証明に役立つ可能性があります。

金融機関が参入している

以下の2点が理由として挙げられます

金融機関がNFTに関する法律やルールを知っていることで、企業がNFTを使ってトラブルにならないように助けてくれるから
金融機関がNFTを使った新しい商品やサービスを考えてくれることで、NFTでビジネスを見つけやすくなるから

まとめ

今年はもっと多くの大企業がNFTに参入してくるのは間違いありません！

この機を逃してしまうのは勿体ないです。